バイクの車検費用はいくら？法定費用の内訳と方法別の相場を解説
「バイクの車検にはいくらかかる？」「ショップから提示された見積もりが高い気がする」と疑問に感じている方もいるのではないでしょうか。
バイクの車検費用は、必ず支払う法定費用だけであれば約1万5,000円が目安です。しかし、バイクショップや正規ディーラーへ依頼する場合は、点検・整備費用や車検代行料などが加わります。
さらに、タイヤやブレーキパッドなどの交換が必要になると、総額が10万円を超えることもあります。そのため、見積もりを確認するときは、金額だけでなく、どのような点検や整備が含まれているかを見ることが大切です。
この記事では、2026年7月時点の制度をもとに、バイクの車検にかかる法定費用や方法別の費用相場、費用を抑えるポイントについて解説します。
バイクの車検費用は約1万5,000円から
バイクの車検費用は、ユーザー車検なら約1万5,000円からが目安です。バイクショップや正規ディーラーへ依頼する場合は、点検・整備内容や車両状態によって数万円以上かかります。
方法別の大まかな目安は次のとおりです。
| 車検方法 | 費用の目安 | 点検・整備 | 向いている人 |
|---|---|---|---|
| ユーザー車検 | 約1万5,000円～ | 自分で実施・手配 | 手続きや車両状態を自分で管理できる人 |
| 車検代行 | 約2万5,000～5万円 | サービスによって異なる | 検査場への持ち込みを任せたい人 |
| バイクショップ・整備工場 | 約4万～8万円 | 点検・整備を含むことが多い | 費用と整備内容のバランスを重視する人 |
| 正規ディーラー | 約5万～10万円以上 | メーカーや車種に応じた点検・整備 | 専門性や整備履歴を重視する人 |
上記は、交換部品や大きな修理がない場合の目安です。
タイヤ、ブレーキ、駆動系、バッテリーなどの交換が必要になると、部品代と工賃が別途加算されます。輸入車やカウルの脱着に時間がかかる車種などは、点検・整備費用が高くなる可能性があります。
また、「基本料金」に何が含まれているかは依頼先によって異なります。法定費用込みの金額なのか、部品代や代車費用は別なのかを確認しましょう。
車検が必要なのは250ccを超えるバイク
車検が必要なのは、排気量が250ccを超えるバイクです。
一般的な排気量区分と車検の有無は、次のようになります。
| 排気量 | 区分 | 車検 |
|---|---|---|
| 125cc以下 | 原動機付自転車 | 不要 |
| 125cc超～250cc以下 | 軽二輪 | 不要 |
| 250cc超 | 小型二輪 | 必要 |
「250cc以上のバイクには車検が必要」と説明されることもありますが、厳密には250ccちょうどまでの軽二輪には車検がありません。400ccや大型バイクなど、250ccを超えるバイクが車検の対象です。
新車で登録された自家用の小型二輪車は、初回の車検有効期間が3年です。その後は、基本的に2年ごとに継続検査を受けます。
なお、車検がない250cc以下のバイクでも、点検や整備が不要という意味ではありません。安全に乗るためには、排気量にかかわらず日常点検や定期的な整備が必要です。
バイクの車検費用の内訳
バイクの車検費用は、主に次の3つに分かれます。
- 法定費用
- 点検・整備費用
- 車検代行料や事務手数料
法定費用は、どの方法で車検を受けても原則として必要です。一方、点検・整備費用や代行料は、依頼先や作業内容によって異なります。
自賠責保険料
自賠責保険は、法律によって加入が義務付けられている保険です。交通事故によって他人を死亡させたり、けがをさせたりした場合の対人賠償を補償します。
小型二輪自動車の自賠責保険料は、保険期間によって異なります。
2026年10月31日までに保険期間が始まる本土用の契約では、次の金額です。
| 保険期間 | 2026年10月31日までに始期を迎える契約 |
|---|---|
| 24か月 | 8,760円 |
| 25か月 | 8,910円 |
車検の有効期間と自賠責保険の期間が切れていない場合は、一般的に24か月契約を利用します。
車検と自賠責保険が切れている場合などは、新しい車検証の有効期間を最後までカバーできるように、25か月で契約することがあります。契約期間が不足すると車検を受けられないため、現在の自賠責保険の満了日を確認してください。
なお、2026年11月1日以降に保険期間が始まる契約から、基準料率が変更されます。
| 保険期間 | 2026年11月1日以降に始期を迎える契約 |
|---|---|
| 24か月 | 9,640円 |
| 25か月 | 9,800円 |
沖縄県や離島など、一部地域では保険料が異なります。実際の契約額は、保険会社や車検を依頼する店舗で確認してください。
自動車重量税
自動車重量税は、車検を受ける際に納付する税金です。
自家用の小型二輪車では、初度検査からの経過年数によって税額が異なります。2年分の重量税は次のとおりです。
| 初度検査からの経過年数 | 2年分の自動車重量税 |
|---|---|
| 13年未満 | 3,800円 |
| 13年経過 | 4,600円 |
| 18年経過 | 5,000円 |
車齢が長くなると、重量税が上がります。
ただし、13年・18年経過の判定は、車検を受ける日と初度検査年月の単純な日数差だけでは判断できない場合があります。正確な税額は、車検証の情報をもとに国土交通省の「次回自動車重量税額照会サービス」や依頼先の店舗で確認しましょう。
検査手数料
検査手数料は、車検の審査や車検証の交付などにかかる法定手数料です。
2026年4月1日に手数料が改定され、運輸支局などへ小型二輪車を持ち込んで継続検査を受ける場合の手数料は、窓口申請で2,100円となっています。
指定整備工場が保安基準適合証を提出して継続検査を申請する場合などは、手数料が異なります。
| 継続検査の方法 | 2026年4月1日以降の手数料 |
|---|---|
| 小型二輪車を持ち込んで窓口申請 | 2,100円 |
| 保安基準適合証を使用して申請 | 1,500円 |
ユーザー車検で車両を持ち込む場合、車齢13年未満・自賠責保険24か月であれば、2026年7月時点の法定費用は次のようになります。
- 自賠責保険料：8,760円
- 自動車重量税：3,800円
- 検査手数料：2,100円
- 合計：14,660円
ただし、予備検査場の利用料、書類の発行費用、再検査に伴う費用、整備・部品交換費用などは含まれていません。
点検・整備費用
バイクショップや整備工場へ車検を依頼する場合は、法定点検や車検前整備の費用がかかります。
主な点検箇所は以下のとおりです。
- ブレーキ
- タイヤ、ホイール
- ステアリング
- サスペンション
- チェーン、スプロケット
- エンジン、排気系
- 灯火類
- バッテリー、電装系
- オイルや冷却水の漏れ
- ボルトやナットの緩み
点検基本料は店舗や車種によって異なります。カウルやタンクなどを取り外さなければ点検できない車種では、作業時間が増えて費用が高くなる場合があります。
なお、車検は検査時点で保安基準に適合しているかを確認するものです。検査に合格したからといって、その後の安全性や故障しないことが保証されるわけではありません。
車検代行料・事務手数料
店舗へ車検を依頼すると、運輸支局への持ち込みや申請手続きを代行する費用がかかることがあります。
名称は店舗によって異なり、主に以下のように表示されます。
- 車検代行料
- 検査代行料
- 事務手数料
- 書類作成費用
- 完成検査料
代行料だけでなく、車両の引き取り・納車費用、代車費用などが別途必要になることもあります。
見積もりを比較するときは、名称ではなく、実際にどの作業が含まれているか確認しましょう。
部品代・追加整備費用
車検費用が想定より高くなりやすいのが、部品交換や追加整備が必要になった場合です。
車検時に交換される可能性がある部品には、次のようなものがあります。
- タイヤ
- ブレーキパッド
- ブレーキフルード
- エンジンオイル、オイルフィルター
- スパークプラグ
- バッテリー
- チェーン、スプロケット
- エアクリーナー
- 冷却水
- フロントフォークのシール類
特に、前後タイヤやチェーン・スプロケットをまとめて交換すると、部品代と工賃だけで数万円かかる場合があります。
見積もりでは、「車検に合格するために必要な整備」と「今後の故障を防ぐための予防整備」を分けて説明してもらうと判断しやすくなります。
バイクの車検方法と費用を比較
バイクの車検方法は、大きく分けるとユーザー車検、車検代行、バイクショップ・整備工場、正規ディーラーがあります。
費用だけでなく、点検・整備をどこまで任せられるかが異なります。
ユーザー車検
ユーザー車検は、バイクの所有者が自分で運輸支局などへ車両を持ち込み、検査を受ける方法です。
交換部品や追加整備がなければ、法定費用を中心とした金額で車検を受けられます。車齢13年未満、自賠責保険24か月の場合、2026年7月時点では法定費用14,660円が目安です。
一方で、以下の作業は自分で進める必要があります。
- 車検の予約
- 必要書類の準備
- 点検・整備
- 運輸支局への持ち込み
- 検査ラインでの操作
- 不合格箇所の修理と再検査
ユーザー車検は安く済ませやすい方法ですが、点検や整備を省略してよいという意味ではありません。
検査前または検査後に法定点検を行い、不具合があれば適切に整備する必要があります。車両状態を自分で判断できない場合は、事前に整備工場などで点検してもらいましょう。
車検代行
車検代行は、運輸支局への車両持ち込みや書類手続きを事業者へ任せる方法です。
ユーザー自身が運輸支局へ行く必要がないため、平日に時間を取りにくい人に向いています。
ただし、点検や整備をどこまで行うかは事業者によって異なります。検査の代行を中心とし、整備をほとんど行わないサービスもあれば、点検や必要な整備を組み合わせているサービスもあります。
料金だけで選ばず、次の点を確認しましょう。
- 法定点検が含まれているか
- 不合格になった場合の対応
- 部品交換が必要な場合の連絡方法
- 再検査費用
- 車両の引き取り・納車費用
- 代車の有無
バイクショップ・整備工場
バイクショップや認証整備工場などへ依頼すると、点検・整備から検査手続きまでまとめて任せられます。
普段から整備を依頼している店舗であれば、過去の整備履歴や車両の特徴を把握していることもあります。
費用はユーザー車検より高くなりますが、消耗部品や不具合を確認してもらえる点がメリットです。
ただし、店舗によって設備、得意車種、点検内容、基本料金が異なります。輸入車や古い車両、カスタム車などは対応できない場合もあるため、予約前に確認してください。
正規ディーラー
正規ディーラーでは、そのメーカーの車種に関する知識や専用診断機などを活用した点検を受けられる場合があります。
メーカー指定の点検項目や、車種特有の不具合、リコール・サービスキャンペーンなどを確認してもらいやすい点がメリットです。
一方、純正部品を使用した整備や予防交換が見積もりに含まれ、総額が高くなることがあります。
正規ディーラーへ依頼する場合も、交換が必要な部品と推奨される部品を分けて説明してもらいましょう。
バイクの車検費用が高くなる主な原因
バイクの車検費用は、排気量が大きいだけで高額になるとは限りません。法定費用は、250ccを超える自家用バイクであれば、基本的に排気量による違いはありません。
費用に差が出やすいのは、主に点検・整備や部品交換です。
長期間点検や整備をしていない
普段から点検していないバイクは、車検時に複数の消耗部品の交換が必要になることがあります。
オイル類、ブレーキ、タイヤ、駆動系などの整備時期が重なると、車検費用が一度に高くなります。
タイヤなど高額な部品の交換が必要
大型バイクやスポーツバイクなどは、タイヤやチェーンなどの部品代が高くなる場合があります。
車検基本料金が安くても、前後タイヤなどを交換すると総額が大きく変わります。
車齢が長い
初度検査から13年・18年を経過すると、自動車重量税が上がります。
また、年数が経過したバイクは、ゴム部品の劣化、錆、オイル漏れ、電装系の不具合などが見つかることもあります。
カスタム箇所の対応が必要
マフラー、ライト、ウインカー、ハンドル、ミラーなどをカスタムしている場合、保安基準への適合状況を確認する必要があります。
基準に適合しない部品が取り付けられていると、純正部品へ戻す費用や作業工賃がかかる可能性があります。
引き取りや代車を利用する
自宅から車両を引き取ってもらう場合や、車検中に代車を利用する場合は、別料金が発生することがあります。
車検切れのバイクは公道を走れないため、店舗までの運搬費用も確認が必要です。
バイクの車検費用を抑えるポイント
車検費用を抑える場合も、安全に関わる整備を省かないことが大切です。
単純に最安値を選ぶのではなく、不要な費用を避けながら必要な整備を行いましょう。
見積もりの内訳を確認する
見積もりを受け取ったら、次の項目に分けて確認します。
- 法定費用
- 点検基本料
- 車検代行料
- 必須の整備・部品交換
- 推奨される予防整備
- 引き取り・納車・代車などの費用
「車検一式」とだけ記載されている場合は、作業内容を確認しましょう。
交換部品については、なぜ交換が必要なのか、今回交換しなければどのような問題があるのかを説明してもらうと判断しやすくなります。
同じ条件で複数の見積もりを比較する
店舗ごとに基本料金や工賃が異なるため、複数の見積もりを確認することも有効です。
ただし、一方には法定点検やブレーキフルード交換が含まれ、もう一方には含まれていないなど、作業内容が違う場合があります。
総額だけでなく、以下の条件をそろえて比較しましょう。
- 法定費用が含まれているか
- 点検項目
- 交換部品
- 使用する部品
- 代行料や事務手数料
- 追加料金が発生する条件
- 保証や整備後の対応
普段から点検・整備する
日頃から消耗品を適切な時期に交換しておけば、車検時に整備が集中するのを防ぎやすくなります。
ただし、車検費用を抑えるために必要な整備を前倒しするというより、安全に乗るために日常的に状態を管理することが基本です。
部品を持ち込めるか確認する
店舗によっては、タイヤなどの部品を自分で用意して持ち込める場合があります。
インターネットで部品を購入すれば安くなる可能性がありますが、持ち込み工賃が高く設定されていたり、部品の保証を受けられなかったりすることもあります。
サイズや適合を間違えるリスクもあるため、購入前に店舗へ確認しましょう。
整備できる人はユーザー車検を検討する
車両状態を自分で確認し、必要な点検や整備を行える場合は、ユーザー車検によって代行費用を抑えられます。
一方、検査に通すことだけを目的にして点検を省くのはおすすめできません。整備に不安がある場合は、点検をプロへ依頼し、検査手続きだけ自分で行う方法もあります。
車検を通すか売却するか迷ったときの判断基準
車検を迎えるタイミングで、今後もバイクに乗り続けるか迷う方もいるでしょう。
車検を通すか売却するかは、車検費用だけでなく、今後の利用予定や維持費を含めて判断する必要があります。
次のような場合は、車検を通して乗り続ける選択が向いています。
- 今後も定期的に乗る予定がある
- 車両状態がよく、大きな修理が必要ない
- 現在のバイクに満足している
- 近いうちに買い替える予定がない
一方、次のような場合は、車検を通す前に売却査定を受けることも選択肢です。
- ほとんど乗っていない
- 車検と同時に高額な整備が必要
- 任意保険や駐車場代などの維持費が負担
- 近いうちに買い替える予定がある
- 今後乗る時期が決まっていない
バイクは、車検が切れていても売却できます。売るためだけに車検を通しても、かかった費用以上に査定額が上がるとは限りません。
車検を通すか迷っている場合は、まず現在の状態で査定を受け、「車検と整備にかかる金額」と「現在の売却価格」を比較すると判断しやすくなります。
バイクの車検に関するよくある質問
400ccバイクと大型バイクで法定費用は違いますか？
自家用の小型二輪車であれば、400ccと大型バイクで自賠責保険料や検査手数料が変わるわけではありません。
自動車重量税は排気量ではなく、初度検査からの経過年数によって異なります。ただし、点検基本料、部品代、作業工賃は車種や店舗によって変わる場合があります。
250ccのバイクに車検はありますか？
排気量250cc以下のバイクには車検がありません。車検が必要なのは250ccを超えるバイクです。
ただし、車検がないバイクでも自賠責保険への加入や軽自動車税（種別割）の納付が必要です。定期的な点検・整備も行いましょう。
バイクの車検はどのくらい前から受けられますか？
継続検査は、車検証の有効期間が満了する日の2か月前から受けても、残っている有効期間を失わずに更新できます。
それより前に受ける場合は、新しい有効期間の起算日が変わる可能性があるため、依頼先や運輸支局へ確認してください。
車検切れのバイクで運輸支局へ行けますか？
車検切れのバイクを、そのまま公道で運転することはできません。
積載車で運ぶ、店舗に引き取ってもらう、臨時運行許可の条件を確認するなど、適法な方法で運搬する必要があります。自賠責保険も切れている場合は特に注意してください。
車検に必要な書類は何ですか？
一般的には、次のような書類を用意します。
- 自動車検査証
- 自賠責保険証明書
- 自動車重量税納付書
- 継続検査申請書
- 自動車検査票
- 点検整備記録簿
納税情報をオンラインで確認できない場合などは、軽自動車税（種別割）の納税証明書が必要になることがあります。
申請方法や車両の状況によって必要書類が異なるため、ユーザー車検を受ける場合は国土交通省の案内や管轄する運輸支局で最新情報を確認してください。
車検に通れば整備しなくても安全ですか？
車検は、検査時点で車両が保安基準に適合しているかを確認するものです。今後も故障せず安全に走れることを保証する制度ではありません。
車検への合格とは別に、日常点検や定期点検、必要な整備を行うことが大切です。
車検切れのバイクも売却できますか？
車検切れのバイクでも査定・売却できる場合があります。
ただし、公道を走って店舗へ持ち込むことはできません。出張査定や車両引き取りに対応する買取店へ相談し、レッカー代や引き取り条件を確認しましょう。
売却前に車検を通したほうが高く売れますか？
車検が残っていることが評価材料になる場合はありますが、車検費用以上に査定額が上がるとは限りません。
売却する予定が決まっている場合は、先に車検を通さず、現在の状態で査定を受けるのがおすすめです。
まとめ
バイクの車検費用は、自賠責保険料、自動車重量税、検査手数料からなる法定費用に、点検・整備費用や車検代行料などを加えて決まります。
車齢13年未満のバイクをユーザー車検で持ち込む場合、2026年7月時点の法定費用は、自賠責保険24か月なら14,660円が目安です。
バイクショップや正規ディーラーへ依頼する場合は、点検・整備や手続きまで任せられる一方、交換部品や作業内容によって総額が大きく変わります。見積もりでは、必須の整備と推奨される予防整備を分けて確認しましょう。
車検を迎えるものの、今後あまり乗る予定がない場合は、車検を通す前に売却価格を確認する方法もあります。売却のためだけに車検を通しても、かけた費用を査定額で回収できるとは限りません。
モトメガネバイク買取では、登録した車両情報や写真をもとに、複数の買取店がオークション形式で入札します。査定額を比較したうえで、売却先を選ぶことが可能です。
車検切れのバイクや故障車も、車種や状態によっては査定対象になります。ただし、レッカー代や引き取り条件は買取店によって異なるため、入札額とあわせてご確認ください。
車検を通して乗り続けるか、費用がかかる前に手放すか迷っている方は、現在の状態でどの程度の査定額がつくのか確認してみてはいかがでしょうか。
