バイクを売却したあと、カスタムパーツだけ返してもらうことはできるの？
愛車との別れのあとに、確認を疎かにしてこだわりをもって選んだパーツをつけたまま売却していたことに気づくケースがあります。
バイクの買い替えなどでエネルギーをとられてしまうなかで、そんな不備からショックを受けるのは避けたいものです。
今回は本当にカスタムパーツごと売却すべきかとともに、上のような状況になった時、返却に応じてもらえるかについて紹介します。
カスタムパーツごと売却するケース
一般的にバイクの売却時には、カスタムパーツまでを含めた価値が念頭におかれます。
市場価値の上下については、そのカスタマイズの程度、言い換えれば「ノーマルとの差異に依存するところが大きいでしょう。
カスタムパーツ等を外すのには手間がかかるために、売却額は考慮せずそのまま売りに出すライダーも多く見られます。
一方で、カスタムパーツの売却益があまり出ない場合を考慮し、購入時から保管している純正パーツに戻したノーマルの状態で売却するのも一般的。
買い替えを考えていない場合でも、ETC車載器を除けば、高額で売却することができるパーツはあまり多くありません。
バイクの買い替えをする場合には、ETC車載器を継続して使用しなければ損をするため、利益が出るパーツはあまり種類が多くないと言えます。
これを元に判断すると、カスタムパーツをつけたままでの売却にメリットを見出すことは難しい、という考えに至るのも自然なことでしょう。
では、カスタムパーツもまとめて売却することでのメリットがあるのは、どのようなシチュエーションなのでしょうか。
カスタムパーツごと売却するメリットは？
カスタムパーツを含めての売却において、市場価値の見きわめを慎重におこなうことも大切ですが、買取企業ごとのポリシーをしっかり確認することも欠かせません。
カスタムパーツごと売却する理由として、取り外し工賃が高額になってしまうことが挙げられます。
純正とカスタム、両方のパーツを持ち込むことにより、査定額アップが保障されるという例もあります。
これらを持ち込むことができる場合は、むやみに取り外しを試みずに、そのまま査定に出してしまうのがよいでしょう。
またサビやその他の経年劣化が激しいカスタムパーツは、取り外して純正パーツに戻すことで価値の低下を抑えられるかもしれません。
車検対応のカスタムの範囲内であれば、買取店からカスタムパーツの価格を加味した上での価格を提示してもらえる可能性も上がるでしょう。
車検の基準変更により、パーツの寸法といった規格が厳格化することもあります。
これらのパーツでルールに違反してしまった場合、査定でマイナス評価を受ける要因となるため、定期的に車検の変更内容を確認しておくことが大切です。
カスタムパーツ単体での売却はどうするの？
長年愛着を持って乗り続けたことにより、どのパーツでどの程度劣化が進んでいるか、ということは正確に把握しておきたいものです。
個人売買でパーツ別に出品する場合であったり、売却前で純正パーツに戻すか迷っている状況であったりと、パーツごとの寿命の目安を把握しておくとよい場面は多いです。
主要なカスタムパーツの寿命の目安
バイクマフラー、特にスチールのものでは、錆びつきといった劣化を考慮して5〜6年での交換がひとつの目安です。
もちろん、異音や穴が開いた場合はその限りではありません。
バイクのグリップは、大きく曲がっている等でない限り交換する必要はないでしょう。
ただ材質によっては、摩擦熱によって徐々に変質することにより、4〜5年経過して急に変形し始めることも。
買い替えたのちも使用する場合や中古で売却する場合は、使用年数にも見た目同様の注意が必要であると言えるでしょう。
カスタムパーツの個人取引のデメリット
こだわりのカスタムパーツやワンオフパーツは、フリマアプリでも人気が高いため、高額な取引が頻繁になされていますが、出品者側にも何点かデメリットもあると言えます。
まずは購入者側での使用感といった把握が困難な点が挙げられ、見えづらい箇所の劣化が進行していることや保証書が揃わないために整備に支障が出ることが考えられます。
取引に伴うトラブルは可能な限り減らしたいものですが、責任を負った上で迅速に発送するためにはかなりの体力が必要。
また購入者の顔が見えづらく、名義変更といった一連の手続きを相手に委ねることになるので、取引が成立した後でもかなり不安を抱くことでしょう。
これらの負担を回避したい人にとっては、純正パーツとカスタムパーツを買取店に持ち込んで判断してもらうのが、最も理にかなった方法と言えるでしょう。
バイク売却後のパーツ返却のルールは？
カスタムパーツ込みでの売却が完了し、バイクを手放した後でカスタムパーツを返却してもらう必要性が生まれたとします。
査定中においては、大切なカスタムパーツのみを取り外して売却しないという条件を相手との合意の上で組み込むこともできるでしょう。
もとからノーマルパーツに戻した状態で売却し、社外パーツは外してもらうという合意のもとであれば、後日指定したパーツに限り郵送での返却対応が可能な買取店もあります。
しかし、取り外し忘れたパーツやステッカーについては、バイク回収後に買取店からの連絡がくるかについては不確実です。
売却後の一連の書類手続きを代行してくれる業者もありますが、その場合には査定額の変更などもあるため、可能な限り即座に連絡を入れるべきでしょう。
仮に返却が実現する場合であっても、返送料といった事項については買取店に十分に確認をとっておく必要があります。
クーリングオフ利用の現実性
また契約成立後に、「クーリングオフ」制度の利用を検討することも考えられるでしょう。
実際に出張買取の場合であれば、クーリングオフの適用対象となります。
しかし、クーリングオフ制度を行使した場合であっても、バイクが返却されないリスクさえ有ります。
当然カスタムパーツの返却のようなきめ細やかな要求に対応される保証もないため、やはり売却前の入念なチェックは欠かせません。
バイクをノーマルに戻す作業の際に、気に入っているパーツの取りはずし忘れがないかをくまなく確認することが重要になるわけです。
まとめ
バイクのカスタムパーツは、売却時に付加価値となりますが、ノーマルに戻したうえでカスタムパーツを持参するのが最適解です。
また気に入っているカスタムパーツを返却してもらうためにも、純正パーツが手元に揃っていることが前提となります。
売却時にカスタムパーツを失って後悔しないためにも、意識的にノーマルに戻しておくことなどでの予防策をとることが重要と言えるでしょう。
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