リコール対象車は買い取ってもらえるの? 売却時に確認しておくことはある?
中古車として売却を考えているときに、そのクルマがリコールの対象となっていると、査定にどのような影響があるのか不安を覚える人も少なくないかもしれません。
そもそも、リコール対象のバイクは買い取ってもらえるのでしょうか。
目次
そもそもリコールとは
実は、過去にリコールがおこなわれたバイクでも、適切に対処していれば買取査定に影響しないことが多いようです。
しかし、リコールに対処していなければ、査定のときに思わぬ損をしてしまうこともあるとされています。
では、リコール対象車を買取査定に出すときには、どのような点に注意する必要があるのでしょうか。
リコールは国の制度、対処しなければ事故につながることも
そもそも、リコールとは設計や製造の過程で不具合が判明し、製品が保安基準を満たさない可能性があると判断された場合に、国の制度に基づいてメーカーが無償で修理などの対策をおこなうことを指します。
バイクの場合、ブレーキや燃料系統、電気系統など、運転や安全に関わる重要な部位に不具合が見つかれば、メーカーはリコールを国土交通省に届け出て、対象の車両ユーザーに対し、通知を送付し、修理をおこなうよう案内を出します。
安全にかかわるため、ユーザーはリコールの通知を受け取ったときは可能な限り通知に従ってバイクを修理に出す必要があるとされています。
ユーザーがリコールに対処する手順 ー通知が届いた場合ー
リコールが発表された場合は、多くの場合、該当車種のユーザーに対し、メーカーや販売店から郵送などで通知が届きます。
一般的に、この通知は新車で購入したユーザーはもちろん、中古で購入したユーザーにもメーカーの持つ名義などの情報をもとに郵送されます。
そして、リコール通知が届いた場合、ユーザーがまずおこなうべきなのは、記載されている内容の確認です。
多くの場合、通知には対象となる不具合の内容、修理の方法、最寄りのディーラーや取扱店などが詳しく書かれています。
その後、ユーザーが通知に従って予約を取り、メーカーの指定した修理工場や正規ディーラーで点検・部品交換などの作業を受けることで、リコール対応は完了します。
修理費用はメーカー負担となるため、ユーザーに金銭的な負担が生じることはありません。
ユーザーがリコールに対処する手順 ー通知が届かない場合ー
多くの場合は上述の手続きで済む一方、自身の乗っている車種のリコール情報が出ていても、ユーザーに通知が届かない場合があります。
この場合は、同じ車種でも工場や生産ラインの違いなどで愛車がリコールを免れていることがあるようです。
一方で、名義変更を忘れるなどの理由で、メーカーからの通知を受け取れていない可能性もあるといいます。
不安な場合は、国土交通省が提供している「リコール情報検索システム」や、メーカーのサイトで提供されている、車台番号などから愛車のリコール情報を検索できるサービスを利用するとよいかもしれません。
たとえ通知が届いていなくても、リコールに伴う改修ではユーザーの負担はないため、リコールに気づいたら、ためらわずにすぐに連絡することが重要です。
リコール対象のバイクは売れる?
上述の通り、リコールは安全にかかわる重要な措置です。
では、もし自分の愛車にリコールが発生していた場合、愛車を売却できるのでしょうか。
リコールは査定に響きづらいが、時間があれば対応しておくのが無難
結論として、リコール対象のバイクであっても、基本的には売却が可能とされています。
また、多くの場合は査定に響くこともありません。
買取業者の多くは、車両のリコール履歴を確認したうえで査定をおこなっていますが、リコール対応が完了していれば、それによって大きく評価を下げることは一般的には少ないといえます。
また、未対応であっても売却後に無料修理できるため、大きく査定に響くことはないと考えられます。
さらに、査定価格は買い取り業者によってまちまちであるため、もしリコールが理由で査定を下げられた場合、別の業者にも査定を依頼すると査定が上がるかもしれません。
リコール情報など、買取査定の前に確認しておくべきこと
リコール情報など、買取査定の前に愛車の情報で確認すべきこととして、何が挙げられるのでしょうか。
自分のバイクがリコール対象になっているかどうかを調べるには、国土交通省が提供している「リコール情報検索システム」や、メーカーの公式サイトを活用するのが確実のようです。
車台番号を入力すれば、リコールの対象車であるか、すでに修理が完了しているかといった情報を確認することができます。
また、リコール通知を見逃していた場合でも、これらのサイトを使えば後追いで確認することが可能です。
そして、一部の車種ではリコールの範囲が広く、複数回にわたって修理対象が追加されているケースもあるとされています。
そのため、一度確認したからといって安心せず、売却前に改めてチェックしておくことをおすすめします。
さらに、過去に修理をおこなった場合には、その記録が整備手帳や納品書に記載されているはずなので、こうした書類も査定時に提示できるよう準備しておくとスムーズです。
買い取りに出す直前でバタつかないよう、日頃からリコール対応と記録の整理を心がけておくと安心です。
まとめ
このように、リコール情報は査定に影響しづらいと言えます。
しかし、安全上の理由などから、リコールは査定に関わらず可能な限り対処したほうが良いほか、余裕があれば売却前にも確認しておくのが無難といえます。
