バイクは査定だけの依頼もできる？査定に出すメリットや注意点も

バイクを一度査定してもらいたいものの、査定後は必ず売らなければならないのか、強引に売るよう仕向けられることはないのか不安に思う方もいるでしょう。多くの買取店は査定のみでも問題がなく、査定には多くのメリットがあります。

しかし、中には手数料を取る業者や営業電話の多いサイトなどもあるため注意が必要です。この記事ではバイク査定に関する基本情報に加え、注意点や売却を強要された際の対処法などを紹介します。売却を検討している方だけでなく、愛車の現在の価値を知りたいという方も、ぜひ参考にしてください。

愛着のあるバイクを本当に売るかどうか迷っているのであれば、査定のみを依頼することも可能です。バイク査定と売却は、必ずしもセットではありません。提示された買取査定金額や条件に納得がいかなければ、そのまま取引を辞退できます。

また、「希望する売却額があるが現時点で売る意思はない」「ただバイクの価値を知りたいだけ」といった場合でも、査定は可能です。

全国のバイク買取業者やバイク店では、査定のみのサービスを提供しているところが多くあります。ただし、売却しない場合は査定が有料となる業者もあるため、事前の確認が重要です。

査定だけを希望する場合は、依頼前にその旨を明確に伝え、料金が発生しないか聞いておきましょう。悪質な業者の場合は査定後に売却を迫ることもありますが、売りたくないのであればきっぱりと断ってOKです。

バイクを査定に出す最大のメリットは、現在の買取相場を正確に知ることができる点です。バイク買取価格は、車種だけでなく使用状態や季節によっても大きく変動します。そのため、一般的な価格表だけでは実質的な価値を把握するのが困難です。実際に査定を受けることで、そのバイクの現状における具体的な価格を把握できるでしょう。

1社だけでなく、複数の業者に査定を依頼するとより相場を掴みやすくなります。愛車の正確な価値を知りたいのであれば、多少の時間や手間を惜しまないことが大切です。

バイクの査定のみを依頼する際は、思いがけないトラブルに巻き込まれないように注意が必要です。

以下で紹介する3点に留意するだけでも、面倒ごとを避けられる可能性が高まります。

多くの場合、バイクの査定や買取を依頼する際に査定料や手数料などの費用は発生しません。しかし、業者によっては手数料を設定しているところもあります。サービスを利用する前に、手数料や追加の費用が発生しないか、業者の公式サイトや電話などで確認することが大切です。

また、出張査定や出張買取のサービスを利用する場合は、査定士の出張費用が別途かかる場合があります。利用する店舗や住んでいるエリアによっても対応が変わるため、あわせてチェックしましょう。名義変更や廃車手続きなど、買取に関連する手続きを無料で行ってくれる業者も珍しくありません。

事前にしっかりとサービス内容と追加料金やオプション料金の有無をチェックして、業者を選ぶことが重要です。

バイク一括査定サービスは、1回の申し込みで複数の買取業者に査定依頼ができる便利なオンラインサービスです。バイクの一括査定サービスを利用すると、複数の見積もりを簡単に比較して最高額を提示する業者を見つけやすくなります。

しかし、このサービスの利用には、複数の業者から同時に営業の電話がかかってくるという、デメリットが発生するケースも少なくありません。依頼を出す業者の数にもよりますが、査定申し込み直後から30分～数時間にわたって電話が鳴り続ける恐れもあります。大抵の業者はアポイントが取れるまで何度でもかけてくるため、しつこいと感じる方も多いでしょう。

間断なく続く着信に悩まされたくないのであれば、電話営業が少ない、またはそのようなシステムを採用しているサービスを選ぶことが重要です。例えばやり取りをメールのみに限定できるシステムや、高額査定を出した上位数社だけが電話するシステムのあるバイク一括査定サイトなどを選ぶとよいでしょう。

以下のようなバイクは、商品としての価値がないと判断されて査定金額が0円になってしまう可能性があります。

査定金額が0円となるケースの例

査定金額が0円だった場合、ほかの業者への査定依頼も検討しましょう。業者が異なれば評価も変わることがあり、バイクの価値を見出してくれるケースも珍しくありません。はじめから複数の業者へ同じ日時での査定を依頼すると、適切な査定が期待できます。

どの業者にも価値を認められず、かつその理由が正当であるなら、売却は諦めてバイクの処分方法を考えるとよいでしょう。本体としての価値はないもののパーツとして価値があるのであれば、パーツ単位での売却も1つの方法です。

ほとんどの業者には問題がないものの、中には査定後にバイクの売却を迫られるケースがあります。

以下では、バイクの売却をしつこく要求する業者に当たってしまった場合に取るべき行動を3つ解説します。

査定後に売却を強要された場合、はっきりと断ることが重要です。性格上、断りづらい方は査定時に友人や家族を同伴するとよいでしょう。また、売る気がないのにはっきり言わないのは、査定する方の時間を浪費させることになり、かえって失礼です。

査定を依頼する時点で「査定のみ」と伝えるのはもちろん、査定金額を提示された後すぐに売らない意思を明確にすると、断りやすくなります。

一括査定サイトを利用している場合には、交渉の余地がないと分かる理由を伝えることで、相手が諦めやすくなります。例えば、「もう売却先を決めました」「現在のバイクに乗り続けることにしました」「家族や友人にあげることにしました」などの理由がおすすめです。

将来のトラブルを避けるためにも感情的にならず、最低限のマナーを守りながら断ることが大切です。

バイクの査定後に「売却を強要される」「しつこく電話がかかってくる」などのトラブルに遭遇した場合、国民生活センターへ相談しましょう。国民生活センターは、消費生活に関する情報提供や調査研究を行い、消費者紛争の解決を支援する独立行政法人です。「商品やサービスの契約でトラブルになった」場合など、消費生活に関するさまざまな問題について相談できます。

出典：消費者庁「国民生活センターに関する消費者庁の事務」

出典：独立行政法人 国民生活センター「国民生活センターの「使命」と「行動指針」」

相談をする際には、査定依頼に関するメールや書類、トラブルの状況を記録したメモなどを用意しておくとスムーズです。局番なしの「188」に電話すると、近くの消費生活センターにつながります。通話料金はかかりますが、相談料は不要です。

出典：独立行政法人 国民生活センター「消費生活センター 一人で悩まず、気軽に相談を」

クーリングオフ制度とは、消費者が無理な勧誘により本来の意思に反して契約してしまった場合に、8日以内であれば契約を解除できる制度です。この制度は、消費者を不利な状況から保護するために設けられています。

【バイクの売却で適用される条件】

クーリングオフが適用されるのは、主に消費者が自宅などで直接業者と対面し、その場で契約を結んだケースです。そのため、出張買取なら契約から8日以内に書面で通知すれば、無条件で契約を解除できます。また、業者の買取方法に悪質性が認められれば、期限を超えてもクーリングオフが可能な場合があります。

ただし、以下の条件に当てはまる場合は、クーリングオフができません。

【適用されない条件】

店舗持ち込みによるバイク売却の場合は、クーリングオフの対象外です。また、出張買取でも、法人名義での取引など消費者が自発的に行ったと判断される契約の場合も、クーリングオフが適用されません。

出典：独立行政法人 国民生活センター「バイクの査定を依頼したところ、売却をしつこく迫られた」

出典：特定商取引法ガイド「訪問購入」

バイクを査定した際、必ず売らなければならないわけではなく、納得できなければ断っても構いません。ただし、業者によっては手数料や出張費などがかかるケースがあるため、事前に情報収集し、査定だけとなる可能性があることを伝えましょう。

断ってOKとはいえ、中には強引に売却を迫る悪徳業者も存在します。きっぱりと断る勇気を持つほか、国民生活センターへの相談やクーリングオフ制度の利用が可能な点を把握しておくと安心です。