こんなはずじゃなかった！売却を巡るトラブルを防ぐ方法
バイクを売却する際、スムーズに買い取ってもらいたいと思うライダーは少なくありません。
しかし、実際の取引現場では、思いもよらないトラブルに巻き込まれるケースが少なくありません。
バイクの売却を巡るトラブルにはいくつかの種類が存在しており、適切な知識がなければ納得できないまま愛車を手放すことにもなりかねません。
では、具体的にどのようなトラブルがあり、どのような対策がとれるのでしょうか。
出張査定を使うときに気を付けたほうがよいこと
バイクの売却を考えるとき、店舗に持ち込む手間を省ける出張査定は魅力的な選択肢のひとつです。
しかし、出張査定を利用する場合、いくつか気を付けた方がよい点も存在します。
信頼できる業者選び
出張査定では、初めの業者探しで信頼できる買取業者をさがすことも重要な要素のひとつです。
たとえば、売却予定の愛車に勝手に張られたチラシの業者で査定をしてもらう場合、様々なトラブルに遭う可能性が考えられます。
そのようにバイクへ勝手にチラシを貼り付ける行為は中古二輪車流通協会の規則に反しており、業界のルールを守らない不透明な業者である可能性が高いため、注意が必要です。
もし不透明な買取業者を利用して売却すると、クーリングオフが受け付けられないなどのトラブルにつながったり、しつこい営業電話を受けたりするなど、深刻な事態に発展するおそれがあります。
アポなし訪問への警戒
このほか、予約もしていないのに突然訪問してくる買取業者にも、十分な注意が必要です。
特定商取引法では、事前の承諾なしの訪問勧誘は禁止とされており、アポなしで来る買取業者は法令を守る意識が非常に低いと考えられます。
そのため、こうした買取業者との取引はトラブルに発展しやすく、強引に契約を迫られたり、後日になってから言い掛かりをつけられて査定額の引き下げを要求されたりする手口も見受けられます。
アポなしで来た買取業者と取引することは、思いもよらないトラブルに巻き込まれる可能性が高まるため、避けることが無難です。
執拗な勧誘への対策とクーリングオフの活用
このほか、出張査定時に執拗に買取を迫られ、不本意ながら承諾してしまった場合は、クーリングオフ制度を利用できます。
これは冷静な判断が難しい状況で結んだ契約を、後日に再考し解約できる制度です。
バイクの出張買取では、書面を受け取った日を1日目として、8日以内であれば理由を問わず書面や電磁的記録で意思表示をすることで売却に関する契約を解除できます。
ただし、業者がすでにバイクを転売・処分していた場合は返却が難しいケースが多く、クーリングオフを利用する場合はなるべく早い対処が必要です。
持ち込み査定時に気を付けるべきこと
上述のように、出張査定時には気を付けた方がよいことがいくつか存在します。
一方、買取業者の店舗にバイクを持ち込んで査定を受ける場合には、また別の注意点が存在します。
正直な申告がトラブルを防ぐ
持ち込み査定時には、修復歴やメーターの交換歴などで嘘をついた場合、これが発覚して契約解除などのトラブルに発展することも考えられます。
たとえば、少しでも高く売りたいからといって、「メインフレーム」や「ハンドルストッパー」、「シートレール」の修理といった修復歴を黙っていると、のちに契約違反に問われるおそれがあります。
バイクの売買において修復歴はもっとも重視される部分のひとつであり、多くの業者が契約時にその有無を確認する項目を設けています。
正しい情報を提供することは契約上の義務であり、虚偽の申告は重大なトラブルを招く原因となるため、正直に交渉することが重要になります。
ほとんどの査定士は「二輪品質評価者」の資格を持つプロであり、フレームの溶接跡や塗装のムラなどから修復の形跡を見つけることができます。
そして、もし嘘が買取業者の担当者に発覚した場合には、契約が解除されて支払われた代金の返金を求められるといった事態を招き、本末転倒な結果となります。
事前の相場調査も重要
このほか、オーナー自身が損をしないための対策も必要です。
たとえば、事前に自分のバイクの市場価格を調べておくことで、愛車を適切な価格で売却することが可能になります。
客観的な相場を知っていれば、提示された査定額が妥当なものかをその場で判断できるため、不利な条件での契約を回避しやすくなります。
特に注意したいのが、持ち込み査定には出張査定のようなクーリングオフ制度が適用されないという点です。
店舗での契約は自らの意思で赴いたとみなされるため、一度署名してしまうと原則として後戻りはできません。
だからこそ、その場の雰囲気に流されて後悔することのないよう、事前の下調べを徹底しておくことが不可欠です。
まとめ
このように、バイクを売却する際は、出張査定と持ち込み査定でルールや注意点が違うことを覚えておく必要があります。
どんな売り方であっても、修復歴を正直に伝え、事前に売値の相場を調べておくことが、トラブルを未然に防ぐ一番の近道です。
また、出張査定を利用するときは、クーリングオフなどの利用できる制度を再確認することで、悔いのない取引につながるかもしれません。
